「安全」で「健康障害」を起こさない職場であるために。長年労働局(労働基準局)での行政実務に当たり、また民間企業で安全衛生実務に取り組んできた著者が、企業幹部、人事担当者、安全衛生担当者さらには一般社員を対象に、分かりやすく、幅広い観点に立って解説した"労働災害全書"。