国際経済の中での日本の孤立化への警鐘も含めて、著者は70年代以後の日本経済のあり方について痛烈な批判を加える。その上で、真に人間の幸福と社会的公正を実現するための経済のあり方を求めて、公共経済学の考え方を提唱する。