官僚統制から消費者主権の回復へ。教育をめぐる規制の改革、就職と人材形成、受験体制と経済発展、教育市場の国際比較、女性の高学歴化など多様な観点から、経済社会の変化に対応できない「教育の失敗」を解明。経済学の視点から改革の道筋を論じた新鮮な問題提起。